Oracle E-Business Suiteで会計システムの短期構築に成功、工事進行基準にもスムーズに対応しました。
"Oracle E-Business Suiteで周囲のシステムをとりまとめることができたからこそ、ITインフラの刷新を完成させることができたのです。" 安藤建設株式会社 社長室 情報企画部 部長 森田 雅支氏

詳細を見る

"新業務フローを適用するにあたり標準機能に加え、ルート営業管理や自動販売機のロケーション管理といった伊藤園独自の要件も満たせること、かつ、今後強化する海外展開にも合致したグローバル対応のERPパッケージであったことを評価しました。各拠点やシステムに散在する膨大なデータを統合して一元管理できる単一データモデルが構築できました"

*株式会社伊藤園　情報管理部部長　椎橋真一氏*

詳細を見る

"Oracle E-Business Suiteを採用することで、新システムの構築をスピーディかつスムーズに進められました。業務の見える化による迅速な意思決定や増大する人件費の大幅削減、J-SOX法に基づく内部統制の実現などに期待しています"

*イビケン株式会社 代表取締役社長　坂井 隆氏*

詳細を見る

"グローバル・オペレーション対応をはじめとするOracle EBS R12のさまざまな機能は、当社が求める会計システムの条件にマッチするものでした。同時に、システムの運用管理をオラクルのデータセンターでおこなうOracle On Demandも採用したことで、情報システム部門の人的リソースを50%削減できました"

*ダンアンドブラッドストリートTSR株式会社 情報システム本部 本部長　岡田 昌幸氏*

詳細を見る

Oracle Hyperion Planningを活用して物件管理の高度化を実現しました。
"なかなか当社の要件を満たすパッケージがなく思案していましたが、Hyperion Planningに出会うことでまさに視界が開けた気分でした。特に、計画を入力する機能とそれを分析する仕組みが完全に統合されているところが素晴らしいですね。" 日本土地建物株式会社 都市開発事業本部 資産マネジメント部 課長 新保 政則氏

詳細を見る

Oracle EBSで会計・購買システムを短期で導入し、製薬業界でも特殊な同社のビジネスプロセスにテンプレートで対応しました。
Oracle EBSで購買から会計までのワークフローを連携、経理処理効率が向上し決裁時間も短縮されました。またOracle BIとの連携により必要な情報が必要な時に得られるようになり、エンドユーザーコンピューティング環境も整いました。

詳細を見る

"Oracle Hyperion Planningによるグループ管理会計システムで、利益やコストの見える化による課題解決と、マネジメントの意志を現場に浸透させるための仕組みがグループ百貨店全体に展開できました。"
株式会社三越伊勢丹ホールディングス
執行役員　経営戦略本部経営企画部長
白井　俊徳氏

詳細を見る

LIXILの行動成長戦略とグローバル企業への変革

「インフォメーションをインテリジェンスとして提供する仕組みをどうするか。
その答えが「統合会計システム」であるともいえます」
株式会社　住生活グループ
取締役　専務執行役員　　金森　良純氏　

グループ総売上高1兆円を超える総合住宅設置機器メーカー、株式会社LIXILが狙うのは、ストックと呼ばれる国内リフォーム市場と急拡大するアジア市場だ。住生活グループの経理を統括する、金森 良純 専務執行役員（CFO）に、その成長戦略を聞いた。
(PROFIT Japan Vol.11 13ページ～をご覧下さい。)　

詳細を見る

LIXIL、オラクルのERPパッケージで成長戦略を支える経営管理基盤を統合、高度成長戦略とグローバル企業への変革を目指す。

従来は事業会社ごとに構築されていた会計システムを、グループ共通基盤である統合会計システムへと全面移行。 新統合会計システムは「Oracle E-Business Suite」を基盤に構築。 柔軟に機能を組み合わせられることや、M&Aや企業統廃合等を起因とした導入企業追加に順次対応していける点などを高く評価し、 採用を決定した。新統合会計システムの導入により、業務プロセスの統一化や経営情報の可視化により業務効率の改善、 M&Aとグローバル経営の加速などの効果を期待している。

詳細を見る

2つの社内カンパニーへOracle EBSを同時に導入。異なる業務内容を支える共通システムを実現しています。
「予算も期間も計画通り。私どもがこれまでに経験した中で、最もスムーズに進んだプロジェクトです」
*株式会社リコーIT/S本部SCMシステムセンター販売SCMグループ課長宮本哲也氏*

詳細を見る

"Hyundai Capital とHyundai Cardでは、Oracle E-Business Suite R12を導入して両社の財務会計・管理会計活動を 一元的に把握できるようにしました。その結果、より迅速で正確な意思決定が可能になりました"

*Hyundai Capital とHyundai Card、財務本部 経営管理部部長 Myong Su Lee氏*

詳細を見る

Korean Air、 Oracle E-Business Suite R12 をベースにした ERP システムで飛躍しました。
"創立以来40年、 Korean Airは、世界の大手航空会社としての地位が保てるよう、常にオペレーションの変更、改善に注力してきました。オラクルのERPシステムが、当社の革新と変化の支えとなってくれることを期待しています。"Korean Air、 ERP部門Managing VP、 Lee Sangmin氏

詳細を見る

FRS対応システムとしてOracle E-Business Suite R12 複数元帳を導入 "Oracle E-Business Suite R12を使用し、IFRS（国際財務報告基準）対応システムとて複数元帳を導入したのは、韓国企業としては当社が初めてです。その結果、韓国会計基準と国際財務報告基準の両方に対応する、信頼性・透明性の高い決算システムを構築することができました"

*KTDS、Management IS BU、MIS 開発チーム、マネージャー、Lee Joo-Sung 氏*

詳細を見る

"オラクル IFRSパッケージソリューションで、グループ財務プロセスが標準化できました。これで国際会計基準にも対応でき、グループ全体の透明性も高まりました"

*KT&G インフォメーション テクノロジー オフィス アソシエイツオフィサー Jung Kil Kim氏*

詳細を見る

Oracle E-Business Suite R12で製造のダウンタイムを50％削減しました。
" Oracle E-Business R12 のグローバル・シングル・インスタンスで業務を標準化することにより、能率が30％向上、製造のダウンタイムが50％削減され、全社的なコラボレーションが改善できました。さらにIT 運用コストも30%～50%の削減が期待されます。"
-LG Display ビジネス・イノベーション エグゼクティブ・ディレクター Hyun Byung Tak 氏

詳細を見る

世界240か所にある事業所を対象とした財務連結／報告システムの構築をわずか6か月で完了させることに成功しました。
"導入マニュアルには大概、実装には9か月〜12か月程度かかると書かれていると思います。しかし、私たちはそれを6か月間でおこないたかったのです。" シーバ ロジスティクス 会計監査役 アラン・デンプシー氏
(PROFIT Japan Vol.6 20ページをご覧ください)

詳細を見る

Oracle Hyperion Planning を活用して予算業務効率化とプロジェクト損益の高度化を同時に実現しました。
"弊社のビジネスはヒトが中心であり、その資産をいかに効果的に活用できるかが鍵といっても過言ではありません。 Oracle Hyperion Planningを活用することで、予算編成の効率化というコスト削減効果だけでなく、ヒト・モノ・カネでのプロジェクト損益がリアルタイムに可視化され、例えばプロジェクト横断での効果的な人材配置など、次のアクションにつながる改善に踏み切ることができるようになりました。"株式会社ワイ・ディ・シー 執行役員 事業本部長 飯田 耕三氏

詳細を見る

企業統合や事業の分離・独立、さらには競争の激化など、環境変化のスピードが一段と増しています。 その中で、変化への柔軟な対応は経営や競争力を左右する重要な鍵となっています。 　● 決算早期化/IFRS（国際会計基準）対応 　● グループ連結経営の強化 　● 予算管理の高度化 　● 将来予測型プランニング　 これらの課題をOracle Hyperion Financial Management / Oracle Hyperion Planning などのソリューションで実現した、先進的なお客様導入事例をご紹介いたします。

登録してダウンロードする

"オラクル IFRSパッケージソリューションで、グループ財務プロセスが標準化できました。これで国際会計基準にも対応でき、グループ全体の透明性も高まりました"

*KT&G インフォメーション テクノロジー オフィス アソシエイツオフィサー Jung Kil Kim氏*

詳細を見る

"Hyperion Financial Managementが他の製品と根本的に違うのは、柔軟性とオープン性です。このように、経営管理ニーズに合わせて自由自在に活用でき、環境の変化に応じて変更可能なシステムがなければ、現在進めている全社的な構造改革も難しかったでしょう"
*富士フイルムホールディングス株式会社 経営企画部　中西 進氏*

詳細を見る